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三菱総合研究所は2026年度の実質GDP成長率を前年比0.5%に下方修正した（従来予測0.8%から）（出典：三菱総合研究所、2026年5月）。中東情勢不安定化によるエネルギー・資源価格の高騰と供給制約が主因。消費者物価は2.6%上昇と予測し、コストプッシュ型インフレの継続を懸念。

2026年3月の実質賃金は前年比+1.0%と3ヶ月連続プラスを維持。名目賃金の安定的な上昇が期待される一方、実質賃金がプラス圏を維持できるかは物価次第の状況。原油高や調達難、円安・資源高を背景とした価格転嫁、政府の補助金政策が物価のパスを大きく左右するため、先行きの不透明感は強い。メインシナリオとしてはイラン情勢の徐々の落ち着きで実質賃金プラス維持を想定。

三菱総研が2026年度の消費者物価上昇率見通しを前回2.1%から2.6%に上方修正。エネルギー・資源価格高騰や供給制約が押し上げ要因（出典：三菱総合研究所、2026年5月）。ナフサ高による包装資材・物流費・加工食品価格への波及も。企業の価格転嫁姿勢積極化で上振れ圧力強まる。

26年3月の毎月勤労統計では、現金給与総額が前年比+2.7％、実質賃金が同+1.0％となった。名目5.26%の賃上げのうち物価上昇（約3.0%）、社会保険料増（約0.5%）、子育て支援金（約0.1%）、税負担増（約0.3%）の合計で約4%が吸収され、実質的な手取り増は推計+1.3%程度にとどまる可能性がある。原油高や調達難がいつまで続くのか、円安・資源高を背景としたエネルギー以外の値上げがどの程度広がるのかによって、物価のパスは大きく変わり得る。